英語がなぜか下手だと言われがちな日本人。確かに外国に行って話す英語は他のアジアの国の人と比較しても、流暢にこなせる人はそれほど多くない印象を受けます。

日本は明治維新以降において多くの外国人専門家を招いて、日本に海外の技術を伝えてもらっていたので、専門家教育のためにむしろ英語教育も専門的に進められてきました。

日本のネイティブ英語教育がおろそかになった背景

しかし、日本人の専門家が育つ一方で、彼らは知識習得した後に日本語でそれを後進指導にも生かせるようになっていきました。

その結果、英語の専門教育よりも、むしろ日本語による技術の専門教育が国の発展のために重視されるようになったようです。

それでも、義務教育には英語教育が取り入れられて現在に至っていますが、かなりの年数を英語教育にかけた割には英語力がアップせず、言い方は悪いですが既に受験のための合格者選別ツールと化しています。

英会話を中心としたアウトプットが足りない義務教育

日本の義務教育における英語教育はリーディングがメインで進められますが、会話を主体としたアウトプットがあまり行われていません。

基本的に受験英語で使われる教材も口語文ではなく、随筆形式の文章などが多く使われ、それを読解することが重視されるので本来の英会話で身に着けるべき能力が身に着かないのです。

また、使われる英文も英語ネイティブの人間も使わないような難しい表現があったり、実際はニュアンスの違う類似語(will, be going toなど)を問う問題を出題したり、英語を学ぶモチベーションを削ぐ教育方式をずっと続けてきた現実もあるでしょう。

本来、英会話というものは英語によるコミュニケーション力を養うことに重点が置かれ、英文法を主体とした読解力向上のための学習とは一線を画すのです。

最近では、義務教育でも今までの反省を生かした学習方式を取り入れ、長期に渡ってネイティブの英語教師を登用するなどしていますが、日本が少子化に陥る前にこの点に気が付いていれば、今ごろはもっと英語が話せる人が増えていたに違いありません。

工夫次第で義務教育でも十分に英会話力はアップ

多くの日本人は、英会話は留学しなければ簡単に身に着かないと思っているようですが、決してそんなことはありません。

日本人よりも英語でのコミュニケーション能力の高いアジア人などは、それぞれの国でしっかりとした英語ネイティブ講師による教育を学校で受けてきただけでも話せる人が多いのです。

英語に限らず、効率的な外国語の教育は国がしっかりと環境を整えれば義務教育でも十分になしえるのですが、今までその仕組みの構築や日本人に合ったカリキュラムの設定を進めてこなかったことに大きな原因があります。